株式会社スターズデザイン

2017.07.11

地球温暖化を防ぐためにEC事業者がお客様に伝えなければいけないこと

オカダ@CEO
こんばんは、岡田です。
とにかく暑いです。まだ梅雨開けしていないというのに、この暑さはいったいなんでしょう。 大きな原因になっているのが、温室効果ガスの排出等による地球温暖化現象です。これは間違いありません。
温室効果ガスをwikiでサクっと調べると、このように書かれています。
温室効果ガス(おんしつこうかガス、英: greenhouse gas、GHG)とは、大気圏にあって、地表から放射された赤外線の一部を吸収することにより、温室効果をもたらす気体の総称である。対流圏オゾン、二酸化炭素、メタンなどが該当する。近年、大気中の濃度を増しているものもあり、地球温暖化の主な原因とされている。
なるほどです。
さらに調べていくと、「CO2(二酸化炭素)の排出」が地球温暖化の最大の人為的な要因だということがわかります。
CO2は人間が呼吸するだけで発生するものですが、呼吸するなというのはムリな話で、抜本的にCO2を削減するためには、エネルギー生産を化石エネルギーに依存せず、原子力発電や再生可能エネルギーに置き換えていくことが最大の近道です。
しかし、私たちは今日もまた化石エネルギーを燃やし続けます。なぜかといえば、それ以外の選択肢がほとんどないからです。原発はリスクが大きすぎます。再生可能エネルギーはコストが高いうえ、場所と天候を選び、安定供給力にも欠けています。個人住宅のエアコンぐらいは動かせても、経済を回すだけのエネルギー供給は期待できません。
たまに「経済成長に躍起にならず、昔みたいに電気を使わない暮らしをしましょう。自給自足で暮らしましょう(^^)」みたいなことを言う方々がいますが、夢物語もいいところです。経済成長しなければ税収は減り、税収が減れば公共の福祉の質が悪くなり、生活水準の低下は治安悪化につながります。次世代にそんな未来を渡しても良いのでしょうか?

EC事業者が取り組むべき地球温暖化対策について

さて、本題です。
私たちは次世代のために、経済を成長させることを前提にしながら地球温暖化に向き合っていく必要があります。エネルギー生産の仕組みをいきなり変えることが難しければ、それぞれの仕事や家庭のなかで小さなことを積み上げていくしかありません。
EC業界でいえば、宅配便の再配達を減らすことがCO2削減のもっとも近道だと思います。2014年に環境省が調査した内容によると、都内など一部地域における佐川急便の走行距離のうち、なんと25%が再配達による移動だったそうです。これをゼロに近づけることでCO2削減が期待できるという見込です。
この事実を、EC事業者はお客様に伝えてほしいと思います。
さらには「再配達をなくすための仕組みが現実化している」ことも伝えておくべきでしょう。たとえば、楽天市場やamazonで買った商品はコンビニで受け取ることが可能です(※ショップにより条件が異なります)。一部の地域では楽天BOXなどの宅配ロッカーも登場しています。
お客様にとっても、仕事帰りのコンビニや、自宅からの徒歩圏内のコンビニで商品が受け取れるのであれば「受け取れないストレス」よりも遥かに素晴らしい体験に繋がるはずです。このような体験を生みだすことで、EC業界はさらに成長することができますし、社会的問題に対して業界全体で貢献できるのではないでしょうか。
そういえば、以前は環境省による「チームマイナス6%」や「チャレンジ25キャンペーン」といったプロジェクトに参加して、公式サイトからの被リンクを得るといった手段が流行りましたね・・。いまだにプロジェクトのバナーを貼っているECサイトを見かけますが、リンクが切れてるはずなので外したほうがいいですよ。SEO的にも効果0%です。
それでは、また。
本日の写真:田舎だって暑いけど、少なくとも都会の暑さよりはマシ。
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